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モバイル動画とスマートフォン市場

BrightCoveは個人でインターネットTV放送ができるツールとして気に入っていた。過去ログを視ると最初の記事は2007-08-14に書いた。元々放送ビジネス用に開発・販売されていたが個人で使うのは無料だった。機能が豊富で、放送の仕組みも組み込まれていたので学習用に最適だった。これは使えると思い過去に撮った個人ビデオや同窓会で撮ったビデオをアップして家族や友人と共有できるようにした。ところが2009年に無料サイトは閉鎖された。

その後BrightCoveは日本法人も設立され、ビジネスユーザをターゲットにBrightCove Video Cloudという呼称(プラットフォームビジネス)で復活(?)した。マーケティングメールが時々くる。最近は「モバイル動画」にも力を入れているようだ。

以下は「ウェビナシリーズ第三弾 「モバイル動画」〜 マルチデバイス時代の勝利の法則 〜」からの引用だ。

「MM 総研は、2011 年の日本国内スマートフォン出荷台数は、前年比約 2.3 倍の 1,545 万台(総出荷台数の 40.6%)になると予測しています。また、この傾向は今後も続くと考えられ、2015 年には 2,410 万台(総出荷台数の 63.1%)へと拡大すると予測しています。

では、モバイルデバイスユーザに効果的にアプローチするには、どうすれば良いのでしょうか?
弊社では、その答えが "動画" であると考えます。

その理由の裏付けの一つとして、

 ・ 米国内のモバイルデバイスユーザの 35% 以上が、現在携帯電話のブラウザ機能を利用している(comScore)
 ・ 2013 年までにスマートフォン経由の動画視聴トラフィックは 66 倍になる(Quantcast)

といったデータが発表されており、モバイルデバイスユーザの多くは、モバイルデバイス経由で動画を視聴している事、また今後その傾向がより一層強まることがわかっています。」

BrightCove社の宣伝の片棒を担いでいるのではない。私が不審に思う宣伝文句の一例である。前半の説明は「日本のスマートフォン市場規模の推移・予測」だからいいのだが、後半の「理由の裏づけ」は、インターネット視聴率調査会社comScoreQuantcast(2006年サンフランシスコで設立)のデータで、アメリカ国内のも倍市場動向のことだ。

それがそのまま日本市場の特徴にはならない。米国法人BrightCoveのマーケティングニュースを日本語に翻訳して潜在顧客の開拓に使っているのだろうか?日本のコンサルタントでも頻繁に海外(ほとんどが米国)の調査データを引用して、「日本の市場動向はこうだ!」という人が多いのが不思議だ。

たとえば以下のような資料を自ら調べ、それを分析して日本の動向を類推するという視点が必要だろう。
Video and Distributed Media Measurement
Mobile Media
Mobile Web Usage Growth and Its Impact FoxBusiness.com LIVE and Quantcast CEO, Konrad Feldman
Android Mobile Web Gains Accelerate 2010年からAndroidがシェア(2010年7月23%)を伸ばし、iOS(68%→56%)は低下する傾向になっている。

今日の言葉: 

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